働き方

法人契約で社内の女性が気軽に利用できる「産婦人科オンライン」って?

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お腹に宿った、小さな命。

自分の体調に少し気になることがあったとしても、「仕事を休めないし……」「産婦人科の待ち時間って長いし……」など医師への相談をためらう方は少なくありません。

そこでおすすめしたいのが、「産婦人科オンライン」。産婦人科オンラインなら、スマホ一つでお悩みを解決できます。妊娠中はもちろん、産後まで長くご活用ください。

LINEでも問い合わせできる!産婦人科オンラインとは

画像引用:https://obstetrics.jp/lineyoyaku

産婦人科オンラインとは、妊娠中~産後2年まで役立つ相談システムです。

仕事を抱えている女性は、医師に相談したいことがあってもなかなか都合がつけられません。しかし放置するとますます症状が悪化することがあるので、1分1秒でも早く相談するのが望ましいでしょう。

産婦人科オンラインなら、スマートフォンから手軽に相談できます。たとえば妊娠中の方なら「この症状は病院へ行くべき?」「骨盤ベルトの使い方がよくわからない」、産後2年以内の方は「子どもの夜泣きがつらい」「これって産後うつ?」など、母親が抱えるあらゆるお悩みをサポート。

LINEや電話で相談できるので、忙しい女性には特におすすめです。

また、予約あり・予約なしが選択できるのも大きなメリット。予約の場合、平日18時~22時に10分間の相談が可能です。予約なしの場合、時間指定は特にありません。既定のフォームから質問を送信するだけで、24時間以内に回答が届きます。

「LINEで相談できる」という手軽さから、通勤電車の中や仕事の休み時間などに活用する女性多数。仕事を休まなくて良いので、働くママたちにとって心強いサポーターといえるでしょう。

現在、産婦人科オンラインは法人限定で契約できます。フェムテックのひとつとして、ぜひ導入をご検討ください。

産婦人科医、助産師と1対1で気軽に相談できる!相談方法は?

画像引用:https://obstetrics.jp/

産婦人科オンラインで回答するのは、現役の産婦人科医や助産師。

中には産科救急やマタニティヨガ、母乳栄養などプラスアルファの専門知識を持つ方も少なくありません。規定のフォームから相談内容を選択すれば、自動で最適な先生をご提案します。

その後予約日時を決めて、あなたの生年月日や出産予定日などを問診票フォームに入力。手続きがすべて完了すると“予約完了メール”が届きます。そのメールの中に連絡先が記載されているので、当日にはその連絡先から相談スタートしてください。

なお、相談手段は4種類。「LINE音声通話」「LINEメッセージチャット」「LINE動画通話」「電話」からご都合の良い方法をお選びください。

産婦人科オンラインを導入している企業はいくつもあります。

一例を挙げるなら、東急不動産、フコク生命、マルハン健康保険組合など。企業にとっては“女性社員が出勤することで生産性向上”、女性にとっては“休暇を取得せず手軽に医師に相談できる”など、産婦人科オンラインのシステムは企業と女性の双方に大きなメリットをもたらしているといえます。

知っておきたい「母性健康管理に対する企業の義務」

企業にはデリケートな時期の女性を守る義務があります。

女性たちが快適に働くため、「妊娠初期」「妊娠中」「産前産後」「育児中」の4ステップに分けて、さまざまな対応が求められているのです。

■妊娠初期

妊娠が判明したら、従業員が利用できる制度について説明する。
当該女性やその夫については、育児休業に関する各種制度も明示する。

その他、検診に必要な時間の確保など。

■妊娠中

妊娠に関することで医師から何らかの指導を受けた場合は、当該女性に対して労働の軽減、勤務時間の変更などを柔軟におこなう。なお医師の指導内容が不明瞭な場合は、「母性健康管理指導 事項連絡カード」などを活用し、医師との疎通を図る。

■産前産後

産前6週間、産後8週間の勤務は禁止。また産前産後の休業期間およびその後30日間、当該女性を解雇してはならない。

■育児中

子どもが1歳になるまでの間、労働者が申し出れば、育児休業が取得できる。(場合によっては1歳半~2歳まで取得可能)

その他、

・子どもが1歳になるまでの間、1日2回、それぞれ最低30分ずつ育児時間を請求できる。
・子どもが3歳になるまでの間、1日の労働時間は6時間となる(短時間勤務制度)。
・子どもが3歳になるまでの間、労働者が請求すれば所定外労働が制限される。
・子どもが就学するまでの間、有給休暇とは別に看護休暇を取得できる(1年につき5日)。
・子どもが就学するまでの間、1か月24時間、1年150時間以上の時間外労働禁止。また深夜労働もしてはならない。
・子どもが就学するまでの間、入園式などの行事、配偶者の出産など特別なイベントの際には休暇を取得させるのが望ましい。

女性の社会進出にともない、企業にとっても女性の存在は欠かせないものになっています。しかしデリケートな時期の女性は、無理をすることで心身に不調をきたすことが少なくありません。

女性が働きやすい世の中にするために、企業には母性健康管理が義務付けられています。職場に妊娠中~産後の女性がいたら、コミュニケーションを取りながらしっかり労働をサポートしてあげましょう。

~厚生労働省委託 母性健康管理サイト~
https://www.bosei-navi.mhlw.go.jp/gimu/

まとめ

女性の働き方が多様になってきた昨今、医師に相談したいことがあっても「仕事を休まない」という選択をする方が少なくありません。

働く女性を守れるのは、職場のみ。産婦人科オンラインを導入すれば、女性の悩みを手軽に解決できます。少しの空き時間に本格的な相談ができるので、「赤ちゃんも大事だけど仕事も大事」という方にはぴったりでしょう。

産婦人科オンラインは、働く女性のサポーター。「産婦人科医や助産師といつでもつながれる」という安心感を、ぜひ女性社員たちにプレゼントしてください。

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